米国株のすすめ

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こんにちは。たいくん(@taikun_blog)です。

近年インフルエンサーなどの影響で投資を始める人が増えました。中でも初心者に優しいと米国株が話題になりましたね。でも進められがままに初めてよく理解していない人、まだまったく投資をしたことがない人もいると思います。そこで、この記事では米国株の長期投資が最強だよということを説明します。

この記事でわかること

・貯金と投資どちらがいいのか?

・なぜ米国株がいいのか

・長期投資がいい理由

・日本市場に期待できない理由

・つみたてNISAとは

この記事を読むと、なぜ米国株がいいのか、長期で保有するメリットなどを人に説明できるようになると思います。少し長いですがしっかり読んで投資のイメージを変えてみましょう。

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素人が手間をかけずにお金を増やし、安定的な不労所得を得るには、米国株投資が最も簡単で確実な方法と言えるでしょう。

「老後の資金を準備したい」など投資に興味を持つ理由は様々でしょうが、2019年6月に金融庁が「95歳まで生きるには、夫婦で約2000万円の金融資産が必要になる」と発表し老後資金2000万円問題として話題になりましたね。

それと同時に、「30年後には公的年金の支給水準が2割減る」という厚生労働省の試算も公表されました。

これはつまり、

年金に頼らず、皆さん自力で資産を貯めてくださいね

ということなんです。

ここで30歳の男性を例にあげてみますね。

この男性が毎月3万円ずつ30年(60歳)銀行に貯金すれば1080万円貯金できます。

2000万円の半分ほどですね。

もし月3万円を投資に回して、たとえば年利5%で運用出来たら、30年後には2500万円になるのです

※2008年のリーマンショック以降、10年ほど10%のリターンを出した米国株ならあり得る数値です。

これほんとにすごいと思いませんか?貯金しているよりも1400万円くらい増えるわけなんです。

銀行に無駄に多くのお金を預けているのは目的のために貯めておく場合を除いて意味がないのです。

銀行の金利は0.01%~0.02%が相場で、これは100万円が2倍になるのに7200年かかる計算になります。縄文時代から預けておかないといけないわけです。

ただ「投資は怖いからやりたくない」という方は投資はしなくていいと思います。

投資は多少なりともリスクがありますから、納得できない状態で投資を始めるのはやめましょう。

ただ、投資と一言で言っても様々な種類がありますから、リスクが大きいもの、少ないもの、なぜリスクが少ないのかを理解して、ちゃんと投資をすれば貯金だけより大きな差が生まれてしまうことも事実なんです。

ここで投資の考え方ですが「いざというときに使用する現金を確保しておいて、それ以外を投資に回す」というのが理想だと思います。

なので生活費のほかにも医療費などのお金をまず貯金して初めてみましょう。

ここの金額は人それぞれ意見があり、最近完全にFire(不労所得だけで生活できる状態)したことで話題の厚切りジェイソンさんは20万円以外は全投資といいますし、500万は現金貯金をしたほうがいいと言う方もいます。

ぼく個人の考えは、100万〜150万あれば充分だと思っています。ここの金額は自分の性格と状況で決めるのがいいと思いますよ。正解はないと思います。

ここでは初心者でも「安全・着実」に資産運用できる米国株投資のやり方を紹介します。


なぜアメリカなのか

まず、なぜ「アメリカ」なのかですが、・成長国である ・法整備がしっかりしているの2点の理由になります。

成長国とは人口が増えている国です。人口が増え続けていて、勢いのある企業も多く、そして何より株主を大切にします。

株主が強いのです。日本では国民性もあってか1度役職につくとめったに降格はしない風潮がありますよね?アメリカでは許されません。数字にシビアなので数字を出せない経営者はすぐに変えられます。

意見をハッキリ言う国民性も米国企業が強い理由の1つでしょう。

投資を行う上で覚えておいてほしい言葉があります。

「キャピタルゲイン」「インカムゲイン」です。

キャピタルゲインとは「売却益」のことです。100万円で買った株式を110万円で売却できれば、税引き前で10万円の利益が出ますよね。この10万円がキャピタルゲインです。

一方インカムゲインは、先ほどは100万円で買った株式を110万円で売却することで10万円のキャッシュが生まれましたが、配当金を出す銘柄の株式に投資し、100万円で買って持ち続けていると毎年3万円の配当金をもらえるとしたら、この3万円がインカムゲインになります。

この2つの違いを理解し自分がどのような投資をしたいのか決めていきましょう。

米国株ならキャピタルとインカムを期待できる銘柄もあるよ。
つまり、待ち続ければインカム(配当金)が得られ、いざとなれば売ってキャピタルが得られるってことだね。

ただし株式の配当金をそれなりの収入にするためには「かなりの金額」が必要です。

まずは毎月の給料を継続してコツコツと積み立てることで徐々に増やしていきましょう。

重要なのは、コツコツと長期投資です。投資には「時間」がとても大切になります。

リスクについてですが、米国株式ETFや投資信託の場合、リターンが3%~5%、リスクが15%前後になります。これはどういうことかと言うと、毎年100万円を投資していたら、平均で104万円ほどリターンがあるけど、115万円の年もあれば、最悪85万円になることもあるよってことです。

つまり長期で投資を考えていたら、はじめの年が85万になったとしても焦ることはないのですが、そこの意識ができていない人が焦って売却をするとただの損になってしまいます。その点でも長く保有する意識が大切になります。

もちろんどのファンドに長期投資をするべきかが大切になりますが、それは後ほど説明しますね。買っても良い銘柄は限られてますから。

先程も言いましたが、アメリカは2008年のリーマンショック以後、10%近いリターンを10年ほど続けています。でもこれは「できすぎ」と考えたほうがいいです。

僕自身、米国株の投資信託が15%、米国ETFがなんと19%を記録しており米国株のポテンシャルを感じています。

ですが先ほども言ったようにこれは一時的な「できすぎ」の状態と考え、今後は鈍化を見込んだほうがいいでしょう。

安全に運用する目安としてはやはり3~5%ほどリターンがあればじゅうぶんなのです。

※コメント それでも普通の銀行の300倍くらいリターンが多いからね!

もし人に、かならず20%のリターンだとか元本100%保証だとか言われたらそれは詐欺ですので注意してください。なぜかというと投資に100%はないからです。誰も未来を当てられる人はいませんからね。

投資の神様と言われるウォーレン・バフェットの利回りが20%なのでこの数字の異常さが分かるよね。


投資の基本

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株式の値段は日々変動しますから、同じ銘柄に投資をしても、購入するタイミングによって、得をする人と損をする人が出てきます。

そこで「分散投資」を覚えておきましょう。分散投資とは「対象の分散」と「時間の分散」です。

「対象の分散」とは投資するものを分散すること、「時間の分散」は投資期間を分散することです。

特定の株式に一度に大金を投資すると大きく損をする可能性があるってことだね

そこで、毎月少しずつ、しかも複数の種類の株式などに投資できれば、リスクが抑えやすくなるのです。

時間の分散を利用した代表的な投資方法に「ドルコスト平均法」があります。簡単に言うと「定額定期投資法」です。

毎月決まった金額分を定期的に投資するということです。この方法は投資の素人でも簡単にできるというメリットがあります。

投資をしたことがある人はわかると思いますが、「買い時がわからなくて買えない」という事態も防げます。株価が安いのか、高いのか、いつ下がるのか上がるのか、それらを見分けるのはプロでも至難の業だそうです。ましてや素人に分かるわけがないのです。

ですが人間欲が出てしまい、もっと下がったときに買おう、などと迷いが出て結局買えずに、元本が増えません。投資は投資額が大きくなればなるほど福利の力が効きますので元本が増えなければ資産がいつまでたっても増えません。

米国ETFも投資信託も、いちいち自分で買い注文をしなくても、自動引き落としで購入できるので、会社で働いていて時間がない人でも誰でもすぐに取り組めます。

ドルコスト平均法のデメリットは、

暴落のリスクは回避できるが、その逆、暴騰のチャンスも逃してしまうことがあります。短時間で大きな利益を生めないということです。投資の才能がある人や、今すぐお金持ちになりたい人には全然向いていないのです。

堅実に時間をかけて資産を増やしたい人はドルコスト平均法一択と言ってもいいのではないでしょうか。

個別株投資か、投資信託・ETFか

個別株投資というのは、株価の上昇が期待できる会社の株を買って、株価の上昇で資産を増やすか、配当金を出す会社の株を買って配当金を不労働収入としてもらう。という方法になります。

個別株投資はリスクが大きいと言えるでしょう。

例えば、A社の株価が上がりそうだと考えて100万円株を買っても、予想が外れ株価が下落、暴落したら大損です。コロナウィルスのようにだれも予測できないことで倒産などしたら100万円を失うことにもなりえます。

個別株投資をしたい方は企業の業績やいろいろなデータを調べて買う必要があり、買った後もこまめな株価チェックなどが必要です。また、分散させようとすると、大金が必要になるデメリットもあります。

それに対して投資信託やETFは複数の株に投資することになります。これらは、最初から複数の株に投資先が分散されているパッケージ商品です。

初心者でリスクを減らしたい方は投資信託やETFを買うのが断然おすすめです。

まず、投資信託とETFは、お金をプロに預けて株式や債券などいろいろな方法で運用してもらうパッケージ商品です。「信じて託する」という言葉の通りですね。

投資信託がいいよと言われても、現在買える投資信託の数は4000本くらいあると言われています。銀行や郵便局が窓口で一生懸命売り込んでいるのは投資信託です。ただ、窓口で売られている投資信託は高い手数料を請求したりあまりいい商品ではないので「窓口には近づかない」が正解です。

投資信託は長期で運用するべきというのは説明しましたが手数料で無駄なお金を払うと資産増幅の妨げになります。

この記事ではETFと投資信託の違いと、おすすめのETFの説明をしています。読んでみてくださいね

インデックスファンドとアクティブファンドの違い

インデックスファンドとは

インデックスファンドとは「指数」に連動する成果を目指す投資法で、これを分かりやすく言うと、平均点に投資するイメージです。

業績がいい会社もあれば悪い会社もありますよね。そこでその平均点に連動させることで大幅な下落を減らすことができます。逆に高騰も抑えてしまうんですけどね。

たとえば日経平均株価の平均点に連動したインデックスファンドを買うと、日経平均株価が上がれば自分も儲かり、下がれば損をします。景気に投資する感覚かもしれないですね。

日経平均株価を構成する225社に分散投資をしていることになるのでリスクが分散できます。これを個別で225社の株を買おうとしたら莫大なお金が必要ですが、インデックスの投資信託やETFを買えば、分散投資がお手軽にできるんです。

ここまでインデックスの説明を聞いてくれた方はわかると思いますが、大切なのは「右肩上がりの市場」に連動したインデックスファンドを買わなければまったく意味がないということです。

日本の株式市場がダメな理由

ですが残念なことに日本の株式市場には「買ってはいけない銘柄が多数あります」その背景には日本の、上場の基準に比べて退場の基準が甘いことがあります。この事が、極端に業績が悪化しても居座り続けることを可能にしています。このような企業を「ゾンビ企業」と呼びます。

仕事はできないけど居座り続ける上司みたいな感じだね。

このことから日本のインデックスファンドは買えないということですね。

アクティブファンドはいいのか

特定の指数に連動して投資する方法がインデックス投資でしたが、アクティブファンドとはインデックスファンドの指数以上のリターンをプロに任せて狙ってもらうファンドのことです。

そう聞くと、え、ならアクティブファンドの方がいいんじゃないの?と思うかもしれませんが、現実的にはアクティブファンドがインデックスファンドを上回ることは難しいのです。

例えば、日本株で運用する投資信託の場合だと、代表的な指数である日経平均株価やTOPIXを上回る運用成果を目指します。

単年で見れば上回ることもあると思いますが、ずっとインデックスファンドを上回り続けるアクティブファンドはほとんどありません。

そのため、長期でじっくり資産形成を目指す場合、アクティブファンドでの運用はお勧めできません


日本のGDP(国の経済力を示す指数)の先行き

下図はGDPランキングの推移を表した表になります。

日本はアメリカ、中国に続く3位です。日本もなかなかいいんじゃない?と思いますが、今後日本はランキングを落としていくと予想されています。

日本はこれからどんどん労働人口が減少するからです。少子高齢化によって働く人が少なくなればそれだけ日本のGDPは下がります。

人口が減ってもGDPを上げるには「労働生産性」を上げるしかありませんが、日本の労働生産性の順位は常に20位前後です。それに対してアメリカは5位以内に入っています。

要するに、日本は昔から生産性が低いということです。

あきらかに無駄な会議とかの多さを考えたら分かるよね、、

こうした伝統的な悪習慣を根本的に解決できなければ経済成長には程遠いと言いていいでしょう。

つまり「右肩上がりの市場」に長期投資をするのが目的なので、投資対象として日本市場の株式を長期保有するのはお勧めできないわけです。

ただ、日本企業のあらゆるデータや業績を勉強しまくって、見極め力を高めて個別株の良し悪しを判断し、個別株に投資をして資産を増やすことを目指す人は、難しいとは思いますがチャレンジしてみてもいいと思いますよ。勉強したことは無駄にはならないはずです。

東証株価指数の推移

下図は東証の推移のグラフですが、いまだに1989年12月18日の最高値を超えることができていません。約30年前の数値にぜんぜん届いていないのです。きれいな「右肩下がり」の市場と言えるでしょう。

以上の理由から日本市場の投資信託は「高い手数料を払って右肩下がりの市場に投資する」という訳の分からないことになってしまうんです。

災害やコロナなどの予期せぬ事態で経営危機を迎え、その後に急激に株価が回復することもあります。こうした場合、底値(最安値)で買って、値上がりしたタイミングで売ることができれば資産を大きく増やせる可能性がありますが。個人的に、、

災害や人の不幸を望むような発言をする人もいるので大嫌いです。これは投資方法の問題ではなく個人の問題ではありますが、お金に執着し「デカい災害来てくれないかな」なんて不謹慎な発言をする人がけっこういるんですよ。現金をコツコツ貯金し災害等でおこる大暴落を待つ、、、そうはなりたくないですね。

アメリカのインデックス

日本の株価指数であるTOPIXについては説明しましたが、アメリカにも、「ダウ平均株価(NYダウ)」「ナスダック総合」「S&P500」といった株価指数があります。

もっとも有名なのは「ダウ平均株価」でしょう。これはアメリカの有名企業30社の株価を指数化したものです。ただ、「ダウ平均株価」に連動した投資信託、ETFはあまりお勧めしません。

理由は30銘柄のみだからです。なんども伝えたように、投資は「分散投資」が 基本になります。

そこでお勧めするのがS&P500です。

こちらはアメリカを代表する大企業500銘柄を、時価総額の高いものから順に集めています。内容も情報通信産業を中心に、ヘルスケアや金融など様々あるため、リスク分散の意味で優れています。

実際に下図をみて過去のS&P500のパフォーマンスを見てみましょう。

きれいな右肩上がりになっているのが分かりますね。

S&P500のパフォーマンスが3年続けてマイナスだったことは過去90年の間に3回しかありません。

1929年のウォール街大暴落、1938年のルーズベルト不況、2000年代のITバブル崩壊です。ですがアメリカはすぐに回復してきました。

これだけのパフォーマンスをこれからも永続的に続けることは難しいでしょうが、S&P500に連動するETFに投資することは確実にリターンを得るために有効な手段です。


米国株の投資信託

さっそくすすめたいのが楽天証券の「楽天・全米株式インデックス・ファンド」(楽天VTI)です。

ぼくはこのファンドを、後で説明する積み立てnisaで積み立てています。

これはアメリカの超大手証券会社のバンガード社が提供しているVTIというETFに連動する投資信託です。

VTIはアメリカの4000以上の企業の株式から構成されていて、アメリカ市場に上場している株式の99.5%をカバーしています。

つまり、VTIを買うことはアメリカ市場を丸ごと買うことになるんです。

とにかく初心者で、難しいことはわからないし、リスクが怖いけど、米国株に挑戦したい人は「楽天VTIで間違いありません。


S&P500に連動した「eMAXIS Slim 米国株式」もおすすめです。

アメリカの株価指数SP500に連動していますのでアメリカを代表する500社に分散投資できます。「楽天VTI」は4000銘柄なので、楽天VTIに比べると銘柄数が少なく感じますが、リターンはほぼ同じです。どちらも大変良い投資信託です。

SBI証券の「SBI・バンガードS&P500インデックスファンド」もS&P500に連動したものなので非常に良い投資信託です。

この3つから選べば問題はないです。

みんな大好き「積み立てNISA」

積み立てNisaとは何か?

よく知らない人も、「なんかいいらしい」ってことは聞いたことがあるかもしれませんね。

さて、積み立てNisaの説明の前に、投資の税金の説明を少ししますね。

日本の税制では、株式を売って利益が出たら、その利益に対して原則20.315%の税金がかかります。これはかなり大きいんです。

配当金を受けっとた場合でも、「分離課税」と「総合課税」という2タイプの計算方法を選択することになり、分離課税を選択した場合、やはり20.315%の税金が発生します。

要するに投資で利益を得たら、2割ほどの税金がかかるってことです。

しかし、積み立てNisaの制度を利用すればこれを20年間非課税で運用することができるんです。

少額積立によって長期的に分散投資することを支援する制度なんです。

積み立てNisa用の口座を開設し、その口座に積み立て投資(年間40万円が上限)をする流れになります。

このNisaの非課税口座に先ほど説明した将来性のある投資信託を入れておけば、将来現金化したときに税金をゼロにできるということなんです。

現在の法令では、積み立てNisaの対象期間は2018年~2042年です。今年(2022年現在)初めてもちょうど20年間運用できます。もう、はじめちゃいましょう!

具体的にどれくらい得をするのか下図のシミュレーションを見てみましょう。

年間40万円が上限ですから月々だとおよそ3万3千円の投資です。この3万3千円を20年積み立てて、想定利回り5%にすると、20年間で560万円増える計算になります。

本来ならこの560万円に対して2割の税金がかかる訳ですから利益は112万円減ってしまいます。

積み立てNisaを利用していれば112万円を納税する必要がなくなるんです。

1.積み立てNisaの口座を作る

2.「楽天VTI]「eMAXIS Slim米国株式」「SBI・バンガードS&P500インデックスファンド」を毎月コツコツ積み立てる。

これが一番単純で最強の投資になります。

金融庁の「資産運用シミュレーション」のツールを使えば上の図のようにいくら積み立てて何年間運用すればいくらになるという計算が簡単に出来るので自分の無理のない金額で計算してみてください。

ちなみに500円から積み立ては出来るので手が出しやすいですよね。

ぼくの運用結果も報告しておきますね。

ぼくは1年1ヵ月、「楽天VTI]に3万3333円つみたてて、約6万円増えました。

銀行預金じゃありえないからすごすぎるよね!

ここまで記事を読んでくれた方は「今すぐ米国株に投資したい」と思ってくれたんじゃないでしょうか?

ですが家族が投資を理解してくれないなどのできない理由があると思います。その場合はこの記事を読んで理解してもらうのも手の一つだし、自分がさらに徹底的に調べ上げて、これは運用する価値があると説明できるようにするのがいいでしょう。

ちゃんと説明すればわかってくれるはずです。

そもそも「投資をしたいけど、そのための資金がない」というひとはこのブログでは誰でもできる副業なども紹介していくので副業などで収入を増やして、投資に回しましょう。

これは大切なことなのでもう一度言いますが、投資は余ったお金でする

これが鉄則になります。

節約や副業でお金を作りましょう。

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つみたてNISAとNISA

つみたてNISAの説明はしました。少額積み立て長期保管が強いことが理解できたと思います。

では、NISAとは何でしょうか?つみたてNISAとの違いを説明します。

NISAは2014年に開始した制度ですが、2018年からつみたてNISAがスタートしたので、つみたてNISAと区別するために「一般NISA」と呼ばれるようになりました。

20歳以上の人であればだれでも利用できます。

ただし、「一般NISA」と「つみたてNISA」の併用はできません。

年額と積み立てられる金額が違います。

つみたてNISAは年間40万円を20年間ですが、一般NISAは年間120万円で5年間です。

つみたてNISAが長期投資向きなのに対して一般NISAは中期の投資ということになります。

どちらがいいのかは自分の性格と目的を考えて選べばいいと思います。

一般NISAは難易度が高いと言えます。自分が株の勉強などを積極的にやって利回りを上げる努力をし、なおかつ投資に回せるお金がある程度ある人は一般NISAでもいいかもしれませんね。

個人的にはつみたてNISAでとりあえず確実に資産運用をしたほうが絶対いいと思います。

つみたてNISAはどの証券会社がいいのか

つみたてNISAの口座は1人1つしか作ることができません。

楽天証券に1つ、SBI証券に1つ、ということはできなのです。なので、どの証券会社でNISA口座を作るかは大切になります。

結論、つみたてNISAを利用するなら「楽天証券」でいいと思います。

楽天証券は楽天カードで積立投資をすると、投資金額に対して1%のポイントを受け取ることができます。つみたてNISAの上限額である年間40万円を楽天カードで支払えば、年間4000ポイントがもらえます。楽天ポイントはほぼ現金のように使えるのでお得すぎる制度です。

楽天証券でつみたてNISAの口座をつくり、楽天カードで積み立てるのが王道中の王道という訳です。

ただ、楽天証券の改悪が次々に発表され、2022年4月から保有金額に対するポイントが一気に減ることで話題になりました。

そこでほかの良い証券会社がSBI証券です。

SBI証券のゴールドカードで積み立てるのがポイントの面で圧倒的にいいのですが、ゴールドカードは年会費があったり、年会費をなくすためには100万円を最初の1年間で使わないといけないことがあり、余剰資金が少ない人などは利用しずらいかもしれません。

SBI証券のノーマルカードのポイント還元が0.5%なので楽天証券の1%のほうがお得です。

ですが楽天証券の、保有金額に対するポイント還元の改悪もあり、20年以上積み立てるのであればSBI証券、20年なら楽天証券のほうがお得です。

みな長期間の保有になるので少しのポイントがとても大事になるので過敏に反応するわけですね。

ですがぼくの個人的な意見ですと、この2社が競い合っているのは目に見えているので楽天証券の改悪が続くとは思えません。逆もしかりでSBIが改悪をしないとも言えません。ので、ポイントがどうこう考えるより自分が稼いで投資金額を増やせるようにすることに力を入れたほうがいいと思います。

2社とも素晴らしい証券会社なので積立は楽天証券、米国株はSBI証券と使い分けるのもいいと思います。

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結論初心者はとりあえず、、

1.楽天カードを作る    こちら➡ 楽天カード

2.楽天証券に口座を開設する

3.楽天証券でつみたてNISAの設定をする

4.「楽天VTI」「eMAXIS Slim米国株式」に積み立てる

※SBI証券なら「SBI・バンガードS&P500インデックスファンド」

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